今年最後の気になるモノゴト

『INFOJAR』

KDDIはガラケーの時代、2001年にデザイン性の高い製品を「INFOBAR」として発表し、2003年に発売して以降、現在まで引き継がれて販売されています。

そんな高いデザイン性を持って、新たな試みとしてKDDIは2014年春モデルとして「INFOJAR」を発表と報道されていました。

infojarpr

・・・「虚構」を報道する新聞ですね。

ところが、「虚構」ではなくなってしまいました。

KDDIの「au未来研究所」は「INFOJAR」を作ってしまったため、虚構新聞では「お詫び」記事を掲載するに至っています。

真剣な遊び心がイイです。

『The Brick』

スマホなどに取って代わられつつある携帯電話ですが、登場の当初は「移動体通信」として「自動車電話」から派生したものでした。

待ち受け(稼働)時間の関係からバッテリー容量も大きなものが必要となり、必然的に筐体も大きくなって、肩掛け式の「ショルダーフォン」としての登場でした。

Sholder_Phone

その後、小型化が進み、「折り畳み」端末なども登場して現在に至っています。

そんな中、昔ながらの風情を持った端末が新たに登場しました。

それが「The Brick」です。
The_Brick
SIMフリーの携帯電話で、大きめな筐体に進化したバッテリーが記載されているため、待ち受け時間は「3ヶ月」。
年に数回充電すれば継続利用が可能となります。

まさに「Brick」です。

SIMを挿せば「2G」で繋がり、Bluetooth接続でスマホとの連携が出来たり(内蔵スピーカーから音楽を鳴らすことも可能です)、小さな画面でゲームが出来たり、LEDライトも付いているので、突然の暗闇でも安心なとてもクールな端末です。

『Sailfish OS』

「Firefox OS」「Ubuntu OS 」「Tizen」とAndroid、iOSに次ぐ第三極的なOSを今まで取り上げてきましたが、「Sailfish OS」を失念していました。

かつて、ノキアが開発していた「MeeGO OS」に携わっていた元社員がスピンアウトして設立した、フィンランドの「Jolla」社謹製のLinuxをベースにしたOSとなります。

第一弾として「Jolla Phone」を2013年11月に登場させてます。

Sailfish_OS

Androidアプリとの互換性もあり、全て「片手」で済ませられる操作性が特徴の様ですが、EU加盟国やスイス、ノルウェーなどヨーロッパが販売/配送のメインとなっている様で、今後の展開はどうなるのでしょうか。

『VAIO』

スピンアウトといえば、業績不振だったPC部門をソニーが手放して設立した「VAIO株式会社」はNVMO(仮想移動体通信事業者)である日本通信と協業して、スマホの開発/販売を行うと日本経済新聞が報じています。

ソニーの「Xperia」との勝負に注目していきたいと思います。

『読めますか』

モバイルとは直接関係ありませんが、古い話題を。

こちにんは みさなん おんげき ですか?  わしたは げんき です。この ぶんょしう は いりぎす の ケブンッリジ だがいく の けゅきんう の けっか にんんげは たごんを にしんき する ときに そのさしいょ と さいご の もさじえ あいてっれば じばんゅん は めくちちゃゃ でも ちんゃと よめる という けゅきんう に もづいとて わざと もじの じんばゅん を いかれえて あまりす。 どでうす? ちんゃと よゃちめう でしょ?

今年最後となるこのブログですが、来年も引き続きよろしくお願い致します。

それでは、良い年をお迎え下さい。

Welcome to JAPAN

以前に2013年に訪日外国人(インバウンド観光客)数が1,000万人を突破し、政府目標に達したことを記事にしました。

2014年も順調にこの数字を伸ばしている様で、2014年11月現在で1,200万人超となった様です。

訪日外国人が便利に利用できる無料の公衆Wi-Fiについて、海外の事例を紹介もしましたが、国内観光地(都市)でも無料の公衆Wi-Fiが拡がりつつある様です。

京都では京都市産業観光局が音頭をとり、「KYOTO Wi-Fi」を展開しています。

Kyoto_WiFi

以前から提供していたサービスに認証方法を簡素化し、より利便性を高め、Wi-Fi利用による観光情報と合わせて2015年3月末までに約1,400スポットを整備するとのこと。

大阪では大阪観光局が主体となって「Osaka Free Wi-Fi」を展開しています。

Osaka_WiFi

関西国際空港や市営地下鉄、私鉄などの公共交通機関や観光施設、ホテル、商業施設、飲食・物販店などで利用可能とし、今年中に約3,000スポットを整備(リンク先内「平成26年1月28日」のニュースリリースを参照)していくとのこと。

神戸では産業振興局観光コンベンション課を旗振りに「KOBE Free Wi-Fi」を展開しています。

Kobe_WiFi

株式会社ワイヤ・アンド・ワイヤレスが提供する公衆無線LANサービス「Wi2 300」を利用していることで、神戸市内約3,000スポットの他、全国の200,000スポットも合わせて利用できる点が特徴となっています。

「三都物語」(JR西日本(c))の都市は無料Wi-Fiスポットが充実してきています。

また、また福岡では「Fukuoka City Wi-Fi」として、静岡では「Shizuoka Wi-Fi Paradise」を、岡山では「「おかやまモバイルSPOT」」の提供を、関東以北ではNTT東日本が「NTT East Free Wi-Fi Japan」として北海道を含むエリアをカバーしています。

「NTT East Free Wi-Fi Japan」は事前にパスポート提示による接続用カードの交付を受けることが必要になり、手間が掛かりますが、それ以外の都市(関東以西)では概ね手間なく無料Wi-Fiが利用できる様になっています。

円安トレンドとなり、外国人が日本を訪れやすくなりつつある現状は、インターネットを利用できる環境が整ってることにより、様々な情報を手に入れることができるので、長期滞在型で色々な場所を巡る外国人にとっても、非常に喜ばしい事だと思います。

もちろん、国内旅行する日本人にとっても、利用可能であれば「データ通信制限」を気にせず利用できるので歓迎となります。

更に観光により、円を使ってくれれば経済も潤います。

訪日外国人にとっても、日本人にとっても、無料公衆Wi-Fiの整備拡大はとてもいい事に感じます。

スポットや取り組みについては今後も取り上げていきたいと思います。

新OS端末と販売機種の拡大

KDDIは第三極のモバイルOSと成り得る「Firefox OS」を記載した端末「Fx0」(LG社製)を12月23日に発表しました。

au_Fx0

この端末はかねてからKDDI/田中社長が「クリスマスプレゼント」として発表を仄めかしていた端末になります。

また、端末の発表に伴っての田中社長の発言では「自由」がキーワードとなっており、この端末についても「ギーク向けのスマホ。まったくビジネスのことを考えていない」とのこと。

スケルトンな端末がいい感じです。

やっと、新しいOS端末が動き出したといったところですが、「Tizen」にも動きが。

サムスンはTizen OS搭載の端末「Samsung Z1」を2015年1月にインド市場へ投入する様です。

インドは既にFirefox OS搭載の端末が発売されており、Googleも「Android One」端末を発売しています。

新興市場となるインドで、低価格端末と新しいOSがどの様に展開されるか注目したいと思います。

SoftBankは同社初の取り扱いとなるGalaxy製品「Galaxy TAB 4」(サムスン社製)を12月19日に発売しました。

かつてSoftBankはサムスン製のガラケー(OMNIAなど)を扱っていましたが、iPhoneの発売をきっかけにサムスン端末の販売が思わしくない状態となり、疎遠な関係となっていました。

しかし、ここにきて再び取り扱いを開始しました。

同時に「AQUOS CRYSTAL X 402SH」(シャープ社製)も発売しています。
この「AQUOS CRYSTAL X 402SH」にはBluetoothで接続可能なワイヤレススピーカーシステム「Harman Kardon ONYX STUDIO」がセットになっているとのこと。

「Harman Kardon ONYX STUDIO」はウーファー×2、ツイーター×2のパッシブラジエーターを採用し、バイアンプ出力が15W×4と、どんな音を鳴らすのか気になるところです。

ところで、先日の記事にソニーピクチャーズのシステムが攻撃に晒され、情報が流出してしまった件を書きましたが、その中に今後リリース予定となっていた「Xperia Z4」のデザインも含まれていた模様。

ソニーピクチャーズCEOの社内メールからの流出とのことで、その中に来年開催の「CES 2015」で発表され、5月~11月に発売を予定している端末を映画「007」に登場させるためにソニーピクチャーズ内で検討されていた様です。

なお、NTT DocomoはBluetoothキーボードを同梱した「GALAXY Tab S 8.4 SC-03G」(サムスン社製)を12月9日に発売しており、先立っての11月19日には「ARROWS NX F-02G」(富士通社製)とアナ雪モデルともなっている「Disney Mobile on docomo SH-02G」が発売されています。

Y! MobileではGoogle謹製のスマートフォンである「Nexus 6」(モトローラ・モビリティ社製)が12月11日に発売されています。

今後も既存のOSだけでなく、新たなOS端末の登場を待ちたいと思います。

モバイル決済サービスは根付くか

米アップルは、9月に新しい端末である「iPhone 6」「iPhone 6 Plus」を発表すると同時に、「Apple Pay」を発表しました。

この「Apple Pay」は端末のNFC機能を利用した決済サービスを提供するもので、いわゆるガラケーから搭載されている「おサイフ」機能と同様なものとなり、日本では目新しいサービスではありませんが、アメリカでは新鮮なサービスとして歓迎されている様です。

今のところ、アメリカ国内で提供されているのみで、日本での展開はしばらく待たないとならないかもしれません。

一方、日本国内のモバイル決済サービスでは、「FeliCa」規格の先の「おサイフ」機能を利用した「Suica」などの交通系や「Edy」などの電子マネー系の利用が多いですが、その他に「PayPal」、「Square」、「Coiny」、「スマートペイ」などのクレジットカードリーダー利用の決済サービスもあります。

また新たな動きとして、LINEはアプリ内の決済サービスとして「LINE Pay」をAndroid端末、iOS端末向けに12月16日から開始しました。

この「LINE Pay」はLINEアプリ内で個人間の送金、決済や「割り勘」機能を装備しています。
また、サービス利用に伴う手数料が無料となっているのが大きな強みの様です(月間100万円以上の場合は手数料が発生)が、入金されたお金を金融機関へ出金する場合は「出金手数料」が別途掛かるので注意が必要です。

SNSという空間での金銭収受となるので、犯罪行為の蔓延を懸念する声もある様ですが、提供元のLINEでは通常のログイン認証とは別系統の認証を行うこと、やりとりに関するログを残していることから、不正利用が起こりにくいことや、証拠が揃うことで懸念の払拭を担保している模様です。

沈静化されたとはいえ、「乗っ取り」があった過去を考えると、知った間柄でも個人間送金は慎重に行った方が宜しい様です。

アメリカに話を戻すと、「Apple Pay」の前にGoogleも2011年に「Google Wallet」としてサービスを開始していました。
しかし、提携クレジットブランドや金融機関、利用できるキャリアや端末が限られていたこともあり、思うように進まない状況でした。

しかし、セキュリティの問題やNFCを搭載する端末種類の増加に伴い、モバイル決済が進んだ様で、グーグルやアップルに続いてサムスンもモバイル決済サービスに参入する模様。

ただ、サムスン独自ではなく「Looppay」と組んでNFC利用とはまた違う方法で決済サービスのアプローチを行うとのうわさもあります。

FericaとNFCの融合も進んでいる様なので、アメリカで先行している「Google Wallet」や「Apple Pay」が国内でも利用可能になれば、日本に於いてもモバイル決済サービスの選択肢が増えることになるので、喜ばしいです。

決済サービスと共に、「Tポイント」「Ponta」「Rポイント」などのポイントサービス(Loyalty Program)も絡めた動きになりそうなので、今後に注目をしていきたいと思います。

しばりのはなし

総務省は現在主要国の中では割高となっている携帯電話の料金引き下げを目指しての制度見直しを進めていたましたが、その内のひとつ「SIMロック」(利用できるキャリアを固定化する仕組み)については、来年度から「解除」を義務付ける方向としましたが、いわゆる「2年縛り」(途中解約は高額な違約金が発生する仕組み)についての見直しは見送ったと、日本経済新聞は報じています

高価な端末代金を安く見せる手段として「2年縛り」による囲い込みはキャリアが死守したかった部分なのでしょう。

ただ、2年経過後の「無料解約期間」について、現在は「1ヶ月」となっていますが、その期間の延長やSMSなどによる「無料解約期間」の告知を検討しているとのこと。

流動化による月額料金の低廉化を総務省が狙っているとすれば、今回の制度見直しは中途半端な感が否めません。

ところで、海外ではどうでしょうか。

MobiControlの開発元SOTI Inc.があるカナダではCRTC(Canadian Radio-television and Telecommunications Commission:カナダ・ラジオテレビ通信委員会)が「Wireless Code」により規制を行っています。

「Wireless Code」によると、「2年経過後は解約料金が消滅する」「90日経過後にはSIMロック解除を可能とする」「15日以内の契約はいつでも解除できる」などの内容となっており、総務省の目指す方向がすでに実現されています。

また、総務省の調査で料金が一番高いとなっているアメリカでは日本と同様に1年または2年の「縛り期間」は存在しますが、期間経過後は自由に解約が可能となっている様です。

「SIMロック解除」についても、一定期間経過後や端末代金が完済されている等を条件に解除を行っており、第三者が行う「SIMロック解除」も合法化されています。
(日本では違法ではありませんが、キャリアやメーカーの受付がなくなる可能性が非常に高いです)

T-Mobileでは「iPhone」を貸し出して、1週間の「お試し」サービス
を始めています。

欧州ではSIMがロックされた端末、ロックされていない端末が併売されていて、適用される料金プラン等によって「縛り」も存在している様で、選択肢の多さから、キャリアと消費者の自由選択に任せた感覚の様です。

なお、日本のキャリアも「縛り期間」は設けますが、通信環境の使い勝手を十分に検討してもらおうと、先のT-mobile同様に「試用期間」を設ける方向です。

既にソフトバンクモバイルは「電波保証プログラム」として8日間のお試し期間を、ワイモバイルでは「お試しプログラム」として、同じく8日間の試用期間を設けています。

この仕組みにNTT DocomoとKDDIが追従する様です。

「縛り」がなくなる訳ではありませんが、加入にあたって十分な検討ができる仕組みは利用者にとって有り難い事です。
ただし、カナダの例の様な方向に向かってもらえると、より有り難く感じます。
(できれば、「無条件」「料金プラン」「端末種類」で勝負してもらいたいですが・・・)

ともかく、利用料が高いとされている日本ですので、適正な競争により下がってくれることを期待します。

VoLTEのサービスが揃い踏み

次世代の音声通信として、以前の記事にもし、今年の6月にNTTドコモからスタートした「VoLTE」(Voice over LTE – ボルテ)ですが、大手キャリアの残り「KDDI」「Softbank」もVoLTEをスタートします。

Softbankは12月12日に発表しました。

KDDIは10月27日に発表しており、12月12日に対応する端末を発売しました。

この「VoLTE」は技術的にLINEなどの「VoIP」(Voice over Internet Protocol)と同様で、音声をLTE(Long Term Evorution)網内のデータ(パケット)でやりとりを行います。

元々、LTE網では仕様として回線交換方式(従来の通話方法)を想定していないため音声通信を行っておらず、専らデータ通信専用でしたが、音声をデータ化することで、効率よく通信を行うことが可能となります。

また、音声データを圧縮/展開してデジタル化するコーデックの進化により、音声通話の周波数帯域も回線交換方式の「300Hz~3.4KHz」から「50Hz~7KHz」と拡がるので、よりクリアで聴きやすい音質になることと、回線帯域の一部を「VoLTE」用に割り振ることで、通話が可能になるまでの時間も短縮されます。

https://www.youtube.com/watch?v=POzER9IOxPQ&list=PLED1wG4rKv7fYQtFSwalFlianpaaR0FBJ

従来の電話発着信に比べ、着信時間がずいぶんと短縮されるため、間違いのキャンセルが効かなくなる可能性も出てきました。

スタートしたばかりの「VoLTE」ですが、コーデック処理の関係からVoLTE対応端末で、かつ(当然ですが)LTE(4G)通信網内でないと利用できません。

なお、VoLTEで通話している際にLTE網から3G網へ切り替えになった場合はVoLTEから通常の回線交換方式での通話になりますが、LTE網に再接続になったとしても、VoLTEに復帰せず回線交換方式のままとなります。

海外に目を向けると、韓国ではSKテレコムが2012年8月から世界初の提供をスタートさせています。

アメリカでは2014年5月にT-MobileAT&Tがスタート。遅れること9月にVerizonがスタートしています。

その他、香港では1010one2freeが2013年12月にスタート、PCCWが2014年5月にサービス提供をスタートさせています。

意外と日本の開始は遅い方なのでしょうか。

通信キャリアにとって、有限である電波利用の効率化がVoLTE導入の狙いかと思いますが、データで音声を流せる様になるので、利用者にとっては「データ通信定額制」と同様に、今まで負担してきた「通話料」がなくなる、もしくは大幅に減額(完全定額制?)になる可能が高まりますので、期待が持てます。

Firefox OS端末が近々発売?

昨年の2月、スペイン/バルセロナで開催された「Mobile World Congress 2013」(MWC)で発表された「Firefox OS」端末ですが、その中で日本に於けるオペレーターは「KDDI(au)」とされていましたが、ここに来て日本で発売されるとみられる端末情報がリークされています。

Firefox OSはWeb標準技術のHTML5をベースに完全にオープンなOSとなっています。

端末の発売については新興国向けに安価な端末を供給しており、インドで先行販売されていて、今後他の新興国への普及を目指すものとなっています。

KDDIは前々からFirefox OS端末の発売に意欲を持っており、「au Firefox OS Portal Site」という開発者向けのコミュニティーサイトを立ち上げ開発環境を整えてきました

順調な開発だった様で、Mozilla(Firefox OSの開発元)主催のイベントでは2014年内に発売したいと発表していました。

そのKDDIが、2014年12月23日(火)に「au Firefox OS Event」を開催します。

au_firefox_event

おそらく、この場でリークされた端末の発表があると思われます。

他でリークされたスペックをみてみると
・ SoC(System-on-a-chip)はQualcommの
「Snapdragon 400 MSM8926」(1.7Ghzのクアッドコア製品)
・ 4.68インチ(H1280×W720)のIPS液晶
・ 実行用メモリ容量が1.5GB
・ ストレージが16GB
・ 800万画素のアウトカメラに210万画素のインカメラ
・ LTE対応
と、結構十分なものとなっています。

さすがに、このスペックだと端末金額が高くなるかと思うので、新興国での発売はないと思いますが、国内の反応はどうなるでしょうか。

ところで、他の第三勢力と成り得る可能性のあるOSですが、「Tizen」についてはNTTドコモが発売するとしていましたが、延期の発表以来音沙汰がありません。

Tizen

本家Samsungからも端末発売は延期されており、スマートウォッチ向けのOSとなっていくのでしょうか。

また、若干の期待のあった「Ubuntu」OSですが、スペイン「bq」と中国「魅族」の2社と共同して端末を開発すると発表されましたが、その後の音沙汰がやはりありません。

ubuntu_logo_black-orange

Ubuntuの開発元のCanonicalでは「Ubuntu」と「Android」のデュアルブートを可能とするツールを公開していますが、純粋な「Ubuntu Phone」はどうなるのでしようか。

ともあれ、もうすぐに開催される「au Firefox OS Event」に注目したいと思います。

パスワード管理を慎重に

ソニー子会社である、米ソニーピクチャーズが先月サイバー攻撃を受け、社有の極秘情報が流出したとの報道がありました。

この報道によれば、公開予定の映画「ザ・インタビュー」が北朝鮮を揶揄しているととらえた同国が仕掛けた疑いもあるとしていますが、同国国防委員会の報道官によると否定したものの、ハッキング自体は支持している模様。

このハッキングをトレースしていくと、元はタイ/バンコクのホテルのWi-Fi環境から行われていた可能性が高いとのこと。
ただ、客室からか公共部分からか、はたまた遠隔操作の乗っ取りなのかは不明の様子

情報漏洩の規模も史上最大になりそうで、情報分量にして約100TB(=100,000GB)。
その内、40GBが公開されてしまい、その内容が現在公開中の映画「フューリー」をはじめ公開前の映画、台本、俳優陣のパスポート情報、従業員の社会保障情報、医療情報、人事情報などとなっており、全分量を考えると恐ろしいことに。

当然、ソニーピクチャーズからの通報を受け、米国FBI(連邦捜査局)が捜査に乗り出すと同時に、米国企業に警戒するように促している様です。

と、通常ならサイバー攻撃を受けた事案としてのニュースなのですが、どうやらソニーピクチャーズ側にも問題がありそうです。

侵入された先のパスワード管理がかなり杜撰だった様子で、機密情報が保存されているファイルのパスワードを「Password」と設定していたとの情報があり、流出したファイルの中に数多くの「Password」とパスワード化されているものが出てきたことが明らかになってきました。

機密情報にもかかわらず、何とも簡単なパスワードを付けていたんですね。

ソニーピクチャーズの親会社であるソニーでは3年前にも攻撃を受け、オンラインサービスから1億件以上の個人情報が流出した事件が発生していますが、教訓はなかったのでしょうか。

この事件ではプレイステーション・ネットワーク(PSN)上でクレジット情報が暗号化されずに平文で通信されていたと暴露されています。

日常的に利用するスマートフォンやタブレットにも流出しては困る情報が保存されています。

以前の記事にも書きましたが、あまりにも単純なパスワード/パスコードは簡単に端末にログインされてしまいます。

よく利用される認証は数字4桁のPIN(Personal Identification Number)コードロックかと思います。これは10,000通り。

iOS端末では「簡単なパスコード=4桁のPIN」、複雑性を持たせたパスコードのほか指紋認証があります。
Android端末には4桁のPINコード、複雑性を持たせたパスワード設定の他、顔認証やパターンによる認証もあります。

このパターン認証は14万704通り(https://github.com/delight-im/AndroidPatternLock)で、大文字/小文字を区別した3桁のアルファベット認証(14万608通り)と同様な強さがあります。
かつて、FBIがパターン認証解除に挑戦し降参したこともある様です。

数字4桁のPIN以外のパスワードを選ぶことで堅牢性はずいぶんと高まります。

ログインパスワードをちょっと考えてみませんか。

因みに、MobiControlはAndroid端末向けに暗号化の機能もあるので、もしもの場合の情報漏洩回避に役立ちます。

iOS端末管理の肝は監視モード

mobi_super_vised

初代iPhoneは2007年に米国で発売されましたが、日本での発売は遅れること1年、2代目となった「iPhone 3G」からとなります。

当時のOSが「iPhone OS 2.0」(現在のOS名は省略化されて「iOS」となっています)。

そして、現在。

端末は「iPhone 6 / 6 Plus」が9月に発売され、OSは「8.1.2」となっています。

スタイリッシュな外観と満足できる機能、使いやすさから多くの支持を得て爆発的な人気となり、今や個人持ちだけでなく企業利用も進んでいます。

元々、iOS端末が目を向けていたのは「コンシューマー」でしたが、企業での利用が増加するに従って、端末管理が容易になるツールを提供するとともに、iOS端末のMDM APIの提供を増やしてきました。

アップルは複数台のiPhoneを設定することが可能となるツール「iPhone構成ユーティリティ」を提供しています(現在のバージョンは「3.6.2」Windows版)が、より強力に管理が可能となるツールとして「Apple Configurator」を2012年に提供を開始しました(今のところMac版しか提供されていません)。

この「Apple Configurator」の最大の特徴として、端末利用者が自分のiOS端末を複数のコンピュータに同期できないようにする機能が盛り込まれていることです。

企業利用で受けられるこの恩恵は、端末を「監視モード」(Supervision mode – スーパーバイズドモード)にすることにより、実現します。

IMG_20141210_02

その他、監視モードになっている端末だけに実装される機能として
・ AirDropの許可/不許可制御
・ iMessageの許可/不許可制御
・ iBooks Storeの許可/不許可制御
・ Game Centerの許可/不許可制御
・ アプリの削除許可/不許可制御
・ ロック画面制御
・ Siriの制御
・ Exchange ActiveSyncアカウントの変更禁止
・ 管理アプリの「Open-In」機能の許可/不許可制御
・ アプリのサイレントインストール/アンインストール
・ シングルアプリモードの適用
・ AirPlayの制御
・ Webフィルタリング
など、制御可能な項目が増え、セキュリティを考える上でも必要な機能が含まれています。

ただ、端末を「監視モードにする」ためには、Macでしか使えない「Apple Configurator」を有線経由で利用するか、デバイス登録プログラム(Device Enrollment Program – iOS 7 以降)に参加する必要があります。

IMG_20141210_01

また、端末を「監視モード」にする際に端末は初期化されてしまうので、既に配布し利用されている端末には注意が必要となります。

因みに、MobiControlは監視対象(監視モード)になっている端末に対し、「Apple Configurator」と同等の機能を遠隔で設定が可能となりますので、iOS端末を企業利用に考えている場合セキュリティ対策と管理がスムーズに行えます。

MobiControl の監視モードに関する機能については「iOS監視モード」のページをご覧下さい。

MobiControlの監視モードに関する機能についてのお問い合わせは
support@pol-japan.co.jp
までお知らせ下さい。

スマホも高解像度の時代へ

テレビがブラウン管から液晶に移り変わってそれほどの期間が経っていないですが、液晶時代に入ってからの進化は目に見張るものがあります。

液晶テレビが出始めた頃、大きさと画質の良さでプラズマテレビが圧倒していました。小さな画面は液晶、大きな画面はプラズマで、という様に。
(ちなみに、液晶はパネル全体を発光させて映像を表現しますが、プラズマは自発光する素子の集合体が映像を表現するので綺麗でした)

しかし液晶は大画面化、広視野角化、高解像度化、省電力化、薄型化などの技術革新が進み、プラズマを駆逐してしまいました。
メジャーメーカーの最後のプラズマテレビも年内には生産を中止する様です。

液晶テレビも当初は低解像度(W854pix×H480pix)でしたがすぐにW1366pix×H768pixの解像度となり、この解像度のものが広く普及しました(今でも、小型のテレビはこの解像度が多いです)。
そののち、フルハイビジョン(W1920pix×H1080pix)が登場し、画質の向上に驚かされましたが、最近ではフルハイビジョンの4倍の解像度を持つ「4Kテレビ」(W3840pix×H2160pix)が普及を進めています。

PCのモニターもCRTからLCDにすっかり置き換わっています。
PCモニターの世界では「5K」も登場しています。

極めて高解像となるため、まずは大型のテレビ(ディスプレイ)に投入されることが多いですが、スマホにもこの超高解像度の波がやってきています。

スマホのディスプレイ解像度も出たての頃はH320pix×W240pixあたりでしたが、液晶テレビと同様に大型化とともに解像度もあがっています。

ここにきて、「亀山モデル」で液晶を引っ張ってきたシャープはスマートフォン向けに「4Kパネル」を供給するため、再来年(2016年度)にも生産に漕ぎ着ける様です。

現在でも、4K解像度の動画を撮影可能なスマホはありますが、パネルが対応していないため、端末での視聴の際に劣化した画像を見ることになります。

もっとも、動画を撮影するスマホのカメラは4,000万画素(実効域H7712pix×W4352pix)の端末も販売されていますので、ディスプレイの高解像度化は歓迎される出来事です。

シャープは「IGZO」が今では液晶技術として有名となっていますが、「世界の亀山」ブランドから、一時期はAppleとの取引をメインとしていたために、Apple製品の販売実績に左右されることがあり、順調とはいえない状態に陥っていました。

今年3月に上場したジャパンディスプレイは2015年3月期の決算見通しを赤字へと下方修正するなど苦戦していますが、シャープ同様に8型の「4K」ディスプレイを、先日開催された「Display Innovation 2014」で参考展示しています。

高品質(高品位)な液晶を提供し続けている日本のメーカーに踏ん張ってもらいたいものです。