新しい端末と今後の行方

かつて「Motorola」という巨大な企業がありました。

電子・通信機器を扱っていて、携帯電話では「Nokia」に次いで世界第二位のシェアを誇っていました。

StartacPhoto by GIZMODO

「StarTAC」はコンパクトでインパクトがあり、名機でした。

携帯電話ではおおいなるシェアを有していましたが、スマホの波に乗り遅れ、次第にシェアを落としていくことになります。

また、通信システムに固執し、「イリジウム」システムという66個(当初は77個)の通信衛星を用いて「どこでも」通信できる環境の構築に邁進した結果、莫大なコストを掛けたにもかかわらず、利用者が伸び悩んで出資した「イリジウム」は破産に至りました。

半導体事業では「Power PC」というプロセッサーの開発、製造にも携わっていて、Appleの「Power Mac」などに供給もしていました。

下火になってしまったモトローラは「モトローラ・モビリティ」と「モトローラ・ソリューションズ」に分割されます。

更に現在では「モトローラ・モビリティ」が中国「Lenovo」の傘下に、「モトローラ・ソリューションズ」がアメリカ「ゼブラテクノロジーズ」の傘下になってます。

「モトローラ・モビリティ」はスマホの製造、販売を担っていますが、最近ではGoogleブランドとなる「Nexus 6」が登場し、息を吹替えしつつあります。

Moto_X
そんな「モトローラ・モビリティ」ですが、新作として「Moto G」「Moto X Style」「Moto X Play」の3機種を発表しました。

OSは最新版の「Android OS 5.1.1」(Lollipop)となっており、CPU、ディスプレイサイズ、ディスプレイ解像度などやデザインを見てみると、魅力的な端末となっています。

楽しみな端末なので、今後の販売拡大を見て行きたいと思います。

さて、かつて世界シェア第一位だった「Nokia」も今は面影もなく、Microsoftの傘下と「本家(?)」と分割されています。

いくつかの端末を細々と出していますが、以前の様な勢いは全くありません。

Nokia
スマホはMicrosoftが「Nokia」ブランドで出していますが、まもなくMicrosoftによる「Nokia」ブランドの使用期限が到来するため、「本家」が「Nokia」ブランドの端末を出すかもしれないという記事もあります。

かつての世界第一位と二位の復活、楽しみに待ちたいと思います。

因みに、「MobiControl」はモトローラソリューションズ(現、ゼブラテクノロジーズ)製の「ET-1」「TC-55」を「Android Plus」として対応しており、一般的なAndroid端末より拡張された機能を提供しています。

Stagefrightの脆弱性

Windowsフォントドライバーに関する脆弱性に対処するため、マイクロソフトが緊急パッチを配布したことを先日の記事にしましたが、Androidでも重大な脆弱性が発見されました。

この脆弱性はMMS(Multimedia Messaging Service)により送られた動画から、悪意のあるコードが実行されてしまうというものです。

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Image by Zimperium Mobile Labs

Android端末には動画を処理するライブラリーに「Stagefright」があり、この部分で悪意あるコードが実行されて、端末が乗っ取られてしまう可能性があるとのこと。

端末利用者に気付かれずにコードの実行が可能となるため、知らずに「トロイの木馬」と化した端末を使い続けることに陥るかもしれません。

Zimperium Mobile Labsのプラットフォーム調査・開発担当のJoshua J. Drakeさんはこの脆弱性の影響を受けるAndroid端末はOS2.2(Floyo)以降であり、全体の約95%に上るとの事です。

Android_OSver
Data on June 1, 2015.

なお、OS4.3(Jelly Bean)以前の端末が最も深刻であり、現在でもAndroid全体の約48%の端末が該当します。

Zimperiumではこの脆弱性の報告をGoogleに行うと共に、パッチの提供をしました。

また、Googleもメーカーにパッチを提供済みとしていますが、現実的なパッチ提供はメーカーやキャリアの「準備」が必要となるため、状況についてはメーカーやキャリア次第というところが歯がゆい部分ですが、キャリアやメーカーのサイトを確認下さい。

パッチが提供されるまでの対応として、『MMSの自動受信をしないこと』が推奨されており、GoogleハングアウトやメッセンジャーなどのMMSアプリを利用している場合は各アプリの「設定」でMMSメッセージの「自動受信オフ」にした方がいいかもしれません。

様々なOSで重大な脆弱性が発見された場合は引き続き、アナウンスを進めたいと思います。

ところで、緊急バッチを配布したマイクロソフトですが、本日(7月29日)から「Windows 10」へのアップデートが開始されています。

Windows10

順次通知が届く様で、まだアップデート準備完了の通知が届いていませんが、非常に優秀なOSらしいので、アップデート通知をとても楽しみにしています。

残念ながら、目玉となる「Cortana」は日本展開が若干ズレての提供の様ですが、きっと素晴らしい体験を与えてくれるでしょう。

また、IEに代わるブラウザーとして登場する「Edge」の使い勝手も気になるところです。

鉄道業界にも浸透するiPad

先日、教育業界でのiPad導入について触れましたが、今回は鉄道業界でのiPadの導入についてです。

数日前に東京メトロが全駅にiPad導入し、改札口などで案内に活用するというニュースがありました。

東京メトロでは2010年からサービスマネージャーがiPadを活用した利用客への案内サービスを行っていましたが、それと並行して2014年5月からは一部の駅において、駅社員を対象に試験運用をしていました。これが好評だったため今回の採用が決定したそうです。

使用端末は「iPad Air 2」870台で、導入効果としては、
①案内サービスの品質向上
②音声翻訳アプリを使用した多言語への対応
③輸送障害時における駅事務所と改札口間の情報共有
などがあげられるようです。

ついに東京メトロにも全駅にiPadが配備されることになったんですね。

JR東日本では数年前から乗務員に、昨年から駅員や技術系の社員向けにiPadを導入していたので、これで都心の鉄道での移動もますます便利になること間違いなしです!

 
すでにiPad導入済のJR東日本では、電車の運行が乱れているときのご案内時だけでなく、空きロッカーの検索、テレビで紹介されたお土産の販売場所まで、あらゆる要望に応えるためにiPadが利用されています。

iPadを使用しない時との差はわずか数分かもしれませんが、その数分がクレームの削減に繋がることもあるかもしれませんね。

 

ここ数年で著しい活躍が見られるスマートフォン・タブレットですが、次はどこで活躍するのでしょうか?

 
その活躍を支える影の立役者「MDM(モバイルデバイスマネジメント)」の存在も、お忘れなく!

電磁波(電波)の影響 その後

電磁波(電波)が精密機器に及ぼす影響について、以前に記事にしましたが、総務省は「各種電波利用機器の電波が植込み型医療機器へ及ぼす影響を防止するための指針」を改定しました。

現在使用されている植込み型医療機器の中から網羅性を確保して選定した30台(植込み型心臓ペースメーカ14台、植込み型除細動器16台)のうち、2台の植込み型心臓ペースメーカで1.5cmの距離で影響が出たとされています。

ただし、この時は「携帯側の電波は最大」「植込み型心臓ペースメーカの感度も最大」という条件の中での反応だったので、実際の影響は「ほぼない」と言えそうです。

しかし、現在の指針は諸般の事情を考慮し、「15cm程度離すこと」となっています。

先月実施された検討会では「15cm程度離すこと」については維持するものの、影響については更に突っ込んで「調査において影響が確認された距離まで電波利用機器が近接したとしても、実際に影響が発生するとは限りません。」との表現が使われています。

関西の鉄道会社では指針を受け、従来の「優先座席付近では携帯電話の電源をお切りください」から「優先座席付近では、混雑時には携帯電話の電源をお切りください」のとのアナウンスに変更しています。

安心して電波利用機器を使えますが、やはり前々から電磁波(電波)の医療機器に対する影響について不安を持っている方は多いと思います。

限りなく影響が低くなってきていることを徹底周知して、少しでも不安を払拭する方向へ導くと共に、電波利用機器使用者も以前から制限されていた場所ではなるべく誤解を受けぬ様な行動をしたいものです。

指針と取り組みについては、今後も追っていきたいと思います。

iOSがWindowsを抜く

Apple Watcherとして定評のある「9to5Mac」は2015年6月時点で、iPodを除いたiOS端末がWindows PCの販売台数を上回ったと報じています。

iOS_Sales
直近の3ヶ月(第3四半期)ではiPhoneが4,700万台とiPad1,090万台の合計5,790万台を販売したとしています。

これにより、年間を通しての販売台数でWindows PCを超えたとしています。

この四半期で496億ドル(約5兆9,520億円!)の売上と107億ドル(約1兆2,840億円!)の利益がアップルにもたらされました。

グラフをみてみると、2008年のiOS端末発売から、順調に販売台数を増やしていっているのに対して、Windows PCはあまり変化がない状態が続いています。

なお、世界的にみるとiOSよりシェアの高いAndroidは2012年3月にWindows PCを追い越していると報じています。

そんなWindows陣営ですが、本当にもうすぐの7月29日に「Windows 10」のリリースが迫っています。

新しいOSに合わせた「新しい機種」の情報がなかなか得られませんが、アメリカ/マイクロソフトによると世界各国のメーカーが約2,000機種に及ぶ製品を準備しているとのことです。

様々なプラットフォームに対応するOSだけあって、かなりの数が出てきそうです。

この「大量」の製品登場により、AndroidやiOSに抜かれてしまった年間販売台数を逆転させることが出来るでしょうか。

今後のWindows製品登場を見届けたいと思います。

リリース日である7月29日には「Windows 10公開記念」イベントを日本を含む13ヶ国の都市で開催するとマイクロソフトはアナウンスしています。

OS製品の発売についてはリリース後の8月1日になる「DSP版」の発売に合わせ、秋葉原で前日夜から『DSP版Windows 10発売記念前夜祭』が開催される模様です。

パッケージ版の発売は8月16日です。

因みに「MobiControl」も「Windows 10」のリリースに合わせた作り込みを行っていますので、まもなく対応版のお知らせをアナウンスできるかと思います。

Windowsの緊急セキュリティパッチ

このところ、セキュリティ絡みの話題が続いていますが、「情報漏えい」はナカナカなくなりませんね。

米国/マイクロソフトは先週の定例Windows Updateに引き続き、緊急アップデートを昨日(日本時間)発表しました。

MS_Security
今回のアップデート内容はWindowsフォントドライバーに関する脆弱性に対応するものとなっています。

この脆弱性を放置したままでいると、細工を施した文書をユーザーが開いたり、細工を施したOpenTypeフォントを埋め込んだウェブページにアクセスした際に悪意のあるコードが実行される恐れがあります。

影響を受けるOSは「Windows Vista」以降の「全て」のOSに上るとのこと。

脆弱性の深刻度は「緊急」と最も高いものとなっていますので、すぐにでも適用された方が宜しいかと思います。

そんな「Windows」ですが、まもなく今月(7月)末に「Windows 10」へのアップデートが順次行われます。

今から非常に楽しみですが(無料という意味もふくめ・・・)、肝心の音声認識技術である「Cortana」はアップデート開始日には間に合いそうもありません。

アップデート直後に対応している国は米国、英国、中国、フランス、イタリア、ドイツとスペインで「日本」とカナダ、オーストラリア、インドは「数ヶ月」のちになりそうです。

各国の「事情」に合わせたローカライズのため、多少の「ズレ」が生じている様です。

楽しみなだけに残念な感じですが、しっかりした内容になっていることを信じて、じっと待ちたいと思います。

なお、Windows 10のサポートは「2025年」までは続けられる様ですが、延長される可能性もあります。

まぁ、とりあえず10年は安心できます。

個人情報の流出が止まらない

本日、ぴあがコンサートチケット購入者1万4000人分の個人情報入りノートPCを紛失したと発表しました。

このノートPCに保存されていたのはコンサート会場で本人確認するための情報で、氏名・電話番号・住所・ぴあ会員IDが含まれているそうです。

ノートPCは現在も見つかっておらず、継続して調査するとしています。

また、別のニュースでは通販サイト「セシール」「ディノス」に7月5~14日にかけ不正なアクセスがあり、「セシール」で10件の不正な注文を受けたと発表しています。
このうち3件で実際に商品を配送、55万6972円の被害が発生したため、最大で152人の名前などの個人情報が流出した可能性があるとのことでした。

個人情報流出のニュースが続きますね…。

スマートフォンやノートPCが普及したことによって、情報の検索だけでなく、情報の持ち出しや資料の編集も容易になりました。

しかし便利さの追求とともに、セキュリティもより良いものを選択する必要があります。

これらのニュースを機に、「うちはセキュリティばっちり!」と思っている企業の方も、今一度自社のセキュリティを見直してみてほしいですね。

 

ちなみに、弊社取扱いMDM「MobiControl」のセキュリティに関する動画が先日公開されました。

テーマは「金融業界でも選ばれる理由」です。
(↑青い部分をクリックすると、動画が再生されます ↑)

セキュリティが強固であることが求められる金融業界において、「MobiControl」が選ばれる理由とは…

この動画では、弊社のサイトにも書かれていない「MobiControl」の秘密をお教えします。

ぜひご覧ください。

マイナンバーの対応はお済みですか

2013年5月、マイナンバー関連の法案が可決、公布されました。

MyNumber
そして、2015年10月。いよいよマイナンバー制度のスタートに向け個人への通知が始まります。

「マイナンバー」とは「社会保障/税番号」のことをいい、国民一人一人に割り振られる「複数の機関に存在する個人の情報が同一人の情報であることを確認するため」の『12桁の個人番号』です。

国民総背番号制と呼ばれたりもしていました。

基礎年金番号、健康保険被保険者番号、雇用保険被保険者番号、納税者番号、運転免許証番号、パスポート番号など様々な機関が保有している番号を紐付けるものとなり、生涯変わらない番号となります。

2016年1月から制度が実質的にスタートし、市町村へ申請することにより顔写真入りの「個人番号カード」が公布されると共に、社会保障・税・災害対策の「行政手続き」にこのマイナンバーが必要となります。

2017年1月からは「マイナポータル」と呼ばれるサイトが開設され、自身の個人情報の内容やマイナンバーの照会/利用履歴などの確認が行える様になります。

何度も類似の制度の確立を目指していましたが、なかなか思うようには進まなかった様です。

かつて、「グリーンカード」と呼ばれるマイナンバーと同様な制度の法律が1980年に成立しましたが、国民的な不安と時期尚早感から1985年に廃案となりました。

紆余曲折があり、来年1月からの実質スタートとなります。

企業では従業員の給与からの源泉徴収や保険、年金の加入手続きなどの業務を行うため、「マイナンバー」を取り扱うことになります。

マイナンバーは法律で定められた範囲外の利用禁止や適切な管理を行わない場合に処罰の対象となり、「行政手続における特定の個人を識別するための番号の利用等に関する法律」(通称「番号法」)で規定されています。

また、「特定個人情報」の一部を成しますので、企業はマイナンバー及び特定個人情報の漏えい、滅失又は毀損の防止その他の適切な管理のために、従業者を監督し、必要かつ適切な安全管理措置を講じる必要があります。

なお、「個人情報保護法」の適用対象でなかった企業も「番号法」では対象となるので、注意が必要です。

情報の漏えいなどには気を付けたいものです。

因みに「MobiControl」ではセキュリティ面で不安があると考えられているAndroid端末でも、マルウェア対策やウェブフィルタリング機能が無償で利用できる上、SDカード利用禁止、PCとのUSB接続の禁止やキャプチャ、クリップボード機能の禁止などで、企業が抱える情報の「漏えい」防止などのセキュリティ対策も万全です。

更にSamsung KnoxやAndroid For Workにも対応しているので、「BYOD」利用にも向いています。

今なら、「0円コンサルキャンペーン」も実施中です。

監視モードで適切に端末管理

mobi_super_vised

米/アップルは米国/サンフランシスコで6月8~12日の期間で開発者向け会議である「WWDC」(The Apple Worldwide Developers Conference)を開催しました。

この中で、今秋にも新しいOSとして「iOS 9」のリリースを発表しました。

iOS9
現在、秋のリリースに向けパブリックベータでの開発が進んでいます。

今までのOSから劇的な変化はなさそうですが、地図アプリに乗り換え案内機能が統合されたり、クラウドストレージとの連携がシームレスになったり、何よりもバッテリーの持ちが大幅に改善される様です。

楽しみに待ちたいOSです。

ところで、業務利用にiOS端末を採用している企業が多くなっていますが、「業務遂行的」に適切な端末管理ができているでしょうか。

iOS端末は最終消費者(コンシューマー)向けに登場し、モバイルによってもたらされる楽しい「エクスペリエンス」の提供を目指すものでしたので、「業務利用」についてはあまり考えられてはいませんでした。

端末のデザインや動作の「出来」も相まって、今では「企業/業務利用」が進んでいます。

かつては「企業/業務利用」の際、紛失のリスク回避から端末の「ロック」や「ワイプ」ができれば充分と考えられていましたが、今ではより多くの制御/制限が可能となっています。

この多くの「制御/制限」を可能とするのが『監視モード』(Supervision/スーパーバイズドモード)と呼ばれる機能です。

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iOS端末を業務利用の「管理/監視」下に置くことを目的とした機能で、端末を『監視モード』にするためにはMacにインストールした「Apple Configurator」というアプリケーションを利用することになります。

『監視モード』にする際の注意点は2つ。
①Macにインストールされた「Apple Configurator」を利用すること。
②監視モードに移行する際、端末は初期化されてしまうこと。

『監視モード』にするメリットとして、以下の制御/制限が監視モードとなっている端末のみに適用可能となります。
・ AirDropの許可/不許可制御
・ iMessageの許可/不許可制御
・ iBooks Storeの許可/不許可制御
・ Game Centerの許可/不許可制御
・ アプリの削除許可/不許可制御
・ ロック画面制御
・ Siriの制御
・ Exchange ActiveSyncアカウントの変更禁止
・ 管理アプリの「Open-In」機能の許可/不許可制御
・ アプリのサイレントインストール/アンインストール
・ シングルアプリモードの適用
・ AirPlayの制御
・ Webフィルタリング
など、多彩な機能が提供されます。

多くの機能が提供されるメリットがありますが、上記①がネックとなり導入が進められない場合もあります。

MobiControlはアップル社が提供するDEP(Device Enrollment Program)に対応しているので、Programに参加/登録することにより、Macがなくても『監視モード』の設定が可能となります。

更に、Macに1台1台つないでの作業がなくなるので、キッティングの効率が格段に向上します。

DEP「DEP」はアップル社がエンタープライズ(企業)向けに提供している、「Apple Configurator」に替わるiOS端末導入プログラムで、これに参加することにより、端末の「監視モード」設定からMDMへの登録までをワイヤレスで実現が可能になります。

MobiControl の監視モードに関する機能については「iOS監視モード」のページをご覧下さい。

また、MobiControlの監視モードに関する機能についてのお問い合わせは
support@pol-japan.co.jp
までお知らせ下さい。

使ってみたら…

先日、定額制の話をしましたが、今回は定額制音楽配信サービス「LINE MUSIC」について書こうと思います。

皆様、「LINE MUSIC」はご存知でしょうか。テレビCMでも大々的に宣伝していますが、なんと公開1ヶ月でダウンロード数が430万件を突破したそうです。

そんなに人気があるなら…と、私も早速使ってみました。
(*通常はベーシックプランが月額500円ですが、現在は無料期間中なので今回は単純に利用した感想です)

line-music

まず全体の評価としては「B+」くらいでしょうか。
(*個人の意見です)

検索機能も曲の移動もスムーズでしたし、他のアプリでゲームやネットをしながら曲を聴いていても問題なく、使用中にストレスを感じることはありませんでした。

アーティストや曲名だけでなく、テーマや流行った曲という括りでも探せるので、普段聴かない曲にも出会えるのもこのアプリの良さですね。

他にはオフラインでの再生機能もついていますし、LINEで曲をシェアすることも可能です!

わたしはシェアしないタイプの人間なので、正直音楽をシェアする必要性を感じていなかったのですが…音楽の趣味が共通した友人のLINEグループにシェアしたところ、意外と盛り上がりました。

わたしのように暇つぶしでシェアする方もいるかと思いますが、お祝いのメッセージに音楽を添えたり、相手を励ます時に音楽の力を借りたり…シェアする目的は様々なようです。

ただ、少し残念だったのは「曲の少なさ」です。

メジャーな曲が入っていないことがあるので、聴きたい曲が聴けないという方も多いと思います。

万人の音楽の趣味に合わせることはなかなか難しいと思いますが、曲のバリエーションについては今後に期待ですね!

LINE MUSICは8月9日まで無料トライアルキャンペーン中だそうです。

ちなみに弊社が取り扱うMDM「MobiControl」も0円コンサルキャンペーンを期間限定で実施しています。

MDMの導入を検討している方は、この機会にぜひキャンペーンをご利用ください!

弊社サイトのトップページではMobiControl機能紹介の動画も用意しています。