Android_業務端末③ ホテルでの利用

2017年8月17日の投稿「広がり続けるVRの可能性」の変なホテルにちなんで、ホテルのお話をしたいと思います。

世の中ではホテル向けのサービスとして、ホテルを利用されるお客様や従業員向けの様々なアプリケーションがあります。

例えば、清掃状況やお客様からの問合せ状況などの確認のためのコミュニケーションツールや、客室内の空調やホテル内サービスの一元管理を行うシステムなど様々な製品が存在しますが、様々なホテルのシステムで、今では当たり前のようにモバイルデバイスが活用されております。

今までの客室内や館内のご利用案内などは、部屋の引き出しを開けるとずっしりとした冊子が入っていたのが当たり前でしたが、最近ではタブレットで電子データ化されているケースも珍しくありません。

タブレットを利用することで、リアルタイムにコンテンツの更新ができ、シーズンに応じて次々と新しいサービスをスタートできることで、リピートにもつながりますよね。

私もホテルに入った時にタブレットがあると、どんな情報があるのかな?と気になってみてしまいます。冊子だとあまり見ないものもタブレットだと気になってみてしまうのも不思議ですが、新しい発見があるかもしれないと期待してしまうのかもしれませんね。

ただ、ホテルに限らず気になることや、タブレットを見たときの好奇心は、皆様も共通ではないでしょうか。

タブレットを見ると、色々触ってみたくなりますし、詳しい方ならいろんな操作をしてしまうかと思います。

そうなった時に困るのは、タブレットを貸し出しているホテルです。もし、必要なアプリを消されてしまったら、不要なアプリをインストールされてウィルスに感染してしまったら。。。課題は色々あるかと思います。また、持ち出しによる盗難などのリスクもあるかと思います。

そんなリスクを回避するために必須となるのが、EMMツールです。ただ「端末をロックできる」「初期化できる」だけでは、リスク回避は不十分です。運用を考え慎重にEMMの選定をすることが大切です。

MobiContolは香港・上海に拠点を置くペニンシュラホテル様にご利用頂いております。

客室に設置されたAndroidタブレットは、すべてMobiControlで管理されています。特に中核となるのはランチャー機能です。客室専用メニューのみを表示させるように設定し、それ以外の操作を禁止することでお客様の混乱を避けることが可能です。

また、その客室専用メニューアプリは、端末内にインストールする必要があり、何千台の端末に配布・更新をするのは非常に大変ですが、MobiControlのサイレントインストールがあればユーザの操作を必要とせず、児童でインストールや更新を行うことが可能です。わざわざ全客室を回る必要もなくなります。

また、部屋から持ち出されたタブレットは、自動で管理者にアラートメールを送信し、持ち出し予防を行うことで端末紛失対策を行っております。

その他にも様々な機能を搭載しているMobiControlを利用することで、細かな運用のお助けをさせて頂きます。

ご不明点があれば是非お問合せ下さい。

カシオ計算機社主催「IT-G400発表セミナー」の開催

業務用Android端末が注目される中、国内メーカー様でも続々と業務用デバイスが発表されております。

そのうちの1社であるカシオ計算機株式会社による新製品「IT-G400」の発表セミナーが先日開催されました。

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新製品の紹介は勿論、数々の企業様が講演をされている中適切な端末管理ツールとしてMobiControlについても講演させていただきました。

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カシオ計算機社では、今回の新製品「IT-G400」以前にも様々なAndroid端末を提供しており、導入企業様も多くいらっしゃいます。実際にそのような端末の管理として、MobiControlが採用され、多くのお客様にご利用頂いております。

セミナーでは、実はあまり知られていない「Android端末を管理 する上で大事な3つの要素」を中心にお話をさせていただきました。皆様はこの3つがお分かりになりますでしょうか。

1つ目は、セキュリティーです。ロック・初期化・マルウェアからの保護、それだけでは端末の セキュリティも担保で来ません。

2つ目は、運用保守性です。端末の資産管理・一括端末設定、それだけで運用保守の効率が上がるのでしょうか?

そして3つ目は、拡張性です。次々と新しい機能やアプリが増えていく中、それ対応していくインフラが必要です。そしてそれを管理者様の負担無くできる運用方法を実現する必要があります。

MDMを選定する管理者の方は、なぜMobiControlが選ばれるのか気になりませんか。その理由を是非セミナー会場で知って、実感してみてはいかがでしょうか。

この後も名古屋・大阪・福岡の3会場で講演を予定しております。ご興味をお持ちの方は是非お申込み頂ければと思います。

当日会場に来られなかった方もご安心ください。お問合せ頂ければ当日の資料をお渡しさせて頂来ます。

システム管理者の方のお役立ちになる情報も掲載しております。

業務用端末の変化

先日、ご紹介したGalaxy S8にちなんで、今回は「国内でのモバイル市場」についてご紹介します。

このブログをご覧になられている皆様の中でも、「個人用スマホはiPhoneです。」という方が大多数を占めているのではないでしょうか?

まだまだ日本国内でのAppleのシェアは圧倒的となっており、会社支給端末もiPhone!という企業が非常に多いのではないかと思います。

さて、前置きはこの辺りまでとして、今回は「業務で利用するモバイル端末」についてお話をしたいと思います。

「業務で利用されるモバイル端末って何のこと?」と思われる方も多くいらっしゃるかと思います。例えば、店舗での発注や在庫照会、それ以外にもドライバーさんの荷物情報の読取など、様々な場面で利用される端末がハンディターミナルです。

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このハンディターミナル(業務用端末)の市場もここ数年で変化を見せつつあります。従来の独自OSやWindowsにiOS、Androidという新たなOSが加わり、選択肢の幅も広がってきました。

それにより、用途の拡大が見込まれる反面、セキュリティのリスクなど様々な課題も浮かび上がってきます・・・。

新たなモバイルOSへの移行や懸念などについて、数回に渡りお伝えしたいと思います。

ちなみにMobiControlではWindows、iOS、Android全てのOSをサポートしているため、業務端末のトータル管理が可能です。

MobiControlのプロファイル

MobiControlはMDMとして登場してから、アプリ管理機能やコンテンツ管理機能などを拡充し、今では「EMM」(Enterprise Mobility Management)と呼ばれるツールとなっています。

今回は元となっている「MDM」部分に焦点を当ててみたいと思います。

MobiControlが端末向けに適用させるポリシーを「プロファイル」と呼んでいます。

この「プロファイル」はブラウザーからアクセスする管理コンソールでは「プロファイル」という独立したセクションで設定を行います。

マルチOS/マルチプラットフォームに対応しているので、「プロファイル」もそれぞれのOSごとに柔軟な設定が可能となっています。

例えばWindowsデスクトップ(タブレットも含みます)。

Win
Windowsプロファイル

Windows 10では「Windows情報保護」機能として、「ネットワークの保護」やデータを扱えるアプリを限定したり、データの喪失に備えたリカバリ機能も。

iOS
iOSプロファイル

iOS向けでは「Per App VPN」として、特定のアプリのみVPNを通す様に設定したり、「ネットワークの制限」として特定アプリ利用時のネットワーク制限を行ったり、今までApple Configuratorで作成していた構成プロファイルを改めて適用させたり、といった機能も。

Android
Android Plusプロファイル

Android向けでは先日のブログで紹介し「Android for Work」以外にも「Android Plus」という独自の機能を持たせています。

この「Android Plus」では様々な端末メーカーと協業し、エンタープライズで望まれる、また使いやすい機能を提供しています。

「端末機能制限」では「SDカードの禁止」や「USBマスストレージモードの禁止」、「スクリーンキャプチャの禁止」や「NFC機能の禁止」など情報漏えい対策も充実しています。

今まで挙げてきた各OSごとの「プロファイル」は「MobiControl」の極々一部の機能にしか過ぎません。

それ以外の機能や操作性、試用に関するお問い合わせは

お問い合わせページ

からご連絡下さい。

今後も少しずつ、機能紹介を行いたいと思います。

セキュアなウェブブラウジングを

PCに比べるとモバイルでの利用者を脅かす様な脅威は少ないといえます。

ただし、モバイルデバイスの利用者が増えるに従って、PCほどではないにせよ脅威が増しています。

インターネットを利用した攻撃の経路は大きく分けて2つ存在し、1つは「Email」と、もう1つは「Web閲覧(ブラウジング)」です。

Emailでの代表的な脅威は、信頼された相手先を装ったメールの添付ファイルによる被害となり、Web閲覧では不正なサイトへの誘導による被害が挙げられます。

PCの様な使い方が難しいモバイルデバイスでは、脅威の経路としては「Email」よりも「Web閲覧(ブラウジング)」の方が多いです。

不正なサイトへの誘導では、例えば偽のセキュリティ警告を表示させて不正サイトへ誘導の上、マルウェアをインストールさせる手口などがあります。

Android端末では、Google Play Store以外からもアプリがインストールできるため、マルウェアによる脅威には注意しなくてはなりません。

また、iOS端末はApp Storeのみでしかアプリをインストールできず「セキュア」だといわれていますが、アプリインストールに必要なプロビジョニングプロファイルに細工をしてアプリをインストールさせる手口も現れている様です。

そこで、如何にセキュアなブラウジング環境を整えるかが課題となります。

モバイルデバイス向けに対策を取ろうと思うと費用もそれなりに掛かってしまいます。

ところが。

MobiControl」ではセキュアなブラウザが標準で実装されています。

このブラウザは「SOTI surf」といい、Google Play StoreやApp Storeから「無料」でダウンロードできます。

MobiControl利用者は管理コンソールから、この「SOTI surf」向けに設定を固めるだけで、「セキュア」なブラウジング環境をモバイルデバイスに提供します。

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SOTI surf」向けに設定できる項目は多岐にわたり、「プライバシー」としてダウンロード禁止やクッキー、キャッシュの受け入れ禁止など、ブラウザー利用時の制御を行ったり、「フィルタリング」としてホワイトリストやブラックリスト、コンテンツカテゴリーによるフィルタリング機能、拡張されたブックマーク機能など充実した内容が「無料」で提供されています。

MobiControlを利用していれば、セキュリティー対策のために別途ブラウザーを用意する必要がありません。

MobiControlでの『SOTI surf』については

support@pol-japan.co.jp

までお問い合わせ下さい。

決済手段が拡がる

とうとう「Apple Pay」が日本でも始まりました。

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Android端末では「おサイフケータイ」として認知されてきた端末での決済手段ですが、満を持して10月25日にAppleが投入してきました。

iPhoneでは従来からNFC(近接無線通信技術)のチップを搭載し、日本国外では早くから「Apple Pay」が実現していました。

日本で利用されている「おサイフケータイ」は「FeliCa」(という日本独自の技術)によるタッチ決済です。

つまり、NFCチップは載っているけど、FeliCaに対応していなかったので、日本ではiPhoneで「おサイフケータイ」の利用が出来なかった状況でした。

ところが、新しく発売されたiPhone 7/iPhone 7 Plusでは日本向けに「FeliCa」対応端末を登場させました。

日本以外では省かれている機能なので、日本市場を重要視している姿勢がうかがえます。

早速始まった「Apple Pay」ですが、「iPhone 7」「iPhone 7 Plus」「Apple Watch Series 2」で「Suica」「iD」「QUICPay」として利用可能になります。

「iD」と「QUICPay」を利用するにはこれらに対応しているクレジットカードを「Wallet」に登録する必要があります。

電車の乗降時や店舗での支払いは「iPhone 7」「iPhone 7 Plus」「Apple Watch Series 2」のみの対応となりますが、アプリ内の支払いやウェブ上の決済では「iPhone 6」以降のiPhoneやiPhone 5以降とペアリングしたApple Watchで「Apple Pay」が利用できます。

ただ、「Apple Pay」の利便性は「タッチ決済」にあるかと思いますので、タッチ決済に拘る場合は「iPhone 7」「iPhone 7 Plus」または「Apple Watch Series 2」を購入することになります。

「Suica」を利用する場合、おサイフケータイからの乗り換えでは「元に戻せない」とのこと、また取り込んだSuicaは利用不可になること、クレジットカード決済が条件となるサービス(モバイルSuica特急券/Suicaグリーン券/Suica定期券の購入)は利用できないので注意が必要です。

今後、利用できるクレジットカードやサービスが増るかと思いますが、今までフリップカバーにカードを忍ばせて利用していた場合には朗報です。

ところで、業務でiPhoneを利用している場合、運用面から端末機能を制限したい場合が多くあります。

MobiControl」ではリリースされた「iOS 10.1」と「iPhone 7」「iPhone 7 Plus」にも対応し、『Apple Payを利用させたくない』という要望にも応えられる機能を持っています。

MobiControlでの『ApplePayの制限』については

support@pol-japan.co.jp

までお問い合わせ下さい。

成長する越境EC

先月5日の時点で、日本を訪れた外国人旅行者が、1千万人を突破しました。

1千万人突破は4年連続で、過去最速の勢いです。

しかし訪日外国人の消費動向リポートで、「爆買い」が注目されていた中国人の買い物平均金額が減少傾向にあるようです。

 
日銀大阪支店の発表によると、今年1~3月の関空経由の訪日中国人が日本で買い物に使った平均額は約14万4千円でしたが、これは前年同期よりも3万円ほど低い金額です。

背景としては、所得の低い層が多い中国内陸部と関空を結ぶ路線が拡大したこと、「銀聯カード」の海外での現金引き出しを年間10万元に制限する資本規制の実施があるようです。

ニュースでも爆買いの対象物が化粧品や衣料品にシフトし、以前のように高額商品を買う中国人は減少したと耳にするようになりました。

そんな中、ネット通販で日本から買い物をする中国人が増加傾向にあります。

経済産業省の推計によると市場規模は約8千億円で、来日して買い物する金額に並ぶ勢いです。

今年5月には中国アリババが海外製品を扱う「天猫国際」、騰訊控股(テンセント)が出資する京東集団が日本で相次いで越境ECに関するイベントを開催しています。

またアマゾンジャパンのイベントでも、越境ECが重要なテーマとして挙げられるほど注目されているようです。

越境EC市場規模のポテンシャルとしては2015年から2019年を比較した場合、日本は約1.50倍、アメリカは約1.57倍、中国が約2.94倍になると予測されています。

円高や税制改正、EMSの値上げなどいくつか問題点はありますが、成長が見込まれる越境ECでの中国の動きから目が離せませんね。

地味に続いています

かつては「モバイル」分野で日本メーカーが跋扈していた時期もありました。

やがて、海外メーカーが台頭してくると、一気にシェアを奪われてしまい、モバイル分野からの撤退、または大幅に事業縮小する日本メーカーが多く出てきました。

残念ながら、「パナソニック」「東芝」「NEC」「三菱」「日立」「三洋」が撤退してしまいました(「パナソニック」はインドで端末を発売していますが)。

現在の国内市場での日本メーカーは「ソニー」「シャープ」「富士通」「京セラ」「カシオ」が端末を出しています。

「ソニー」「シャープ」「富士通」は大手キャリアから端末が出ているので、目にすることが多いかと思います。

「京セラ」は現在、海外で活躍している様です。

特に、強靭なボディを持った端末が受けている様で、逆輸入的な感じで日本でも展開され始めています。

PHSがある程度盛り上がっていた時は携帯電話に対抗できる様な機能を持った端末を出して、「京ぽん」との愛称で親しまれたこともありました。

地道に続いていたんですね。

ソフトバンクは2016年春モデルの一つとして、京セラ製のAndroidスマートフォン「DIGNO F」を発売しています。

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アメリカ国防総省の規格(MIL規格)に準拠した耐衝撃性に加え、防水、防塵と頑丈に作られています。

中身としては5インチ(1280pix × 720pix)ディスプレイにAndroid 6.0(Marshmallow)、1.2GHzのクアッドコアのチップセット、2GBRAMと8GBのストレージを有します。

メインカメラが800万画素でフロントカメラが200万画素と全体的なスペックでは「中位機」な感じです。

今後の展開についても意欲的な様で、「MWC2016」(Mobile World Congress 2016)では太陽光で発電するスマホを発表しました。

この場では実用化にめどが付いたとして2017年頃に商品化を目指すと発表しています。

派手な感じはありませんが、地道な開発でこれからも楽しみです。

MobiControlはAndroid端末向けに豊富な管理機能を提供する「Android Plus」という技術を展開していますが、「京セラ製」端末も「Android Plus」として各種機能制限やアプリのサイレントインストール、リモートコントロールなど様々な機能により、端末の管理・運用が効率的に可能となっています。

軽減税率にも対応

MobicontrolはマルチOS/マルチプラットフォーム対応なので、様々な端末/機器を効率的に運用/管理ができます。

特にAndroid端末では端末メーカーとの共同開発で機能を付加させているので、非常に便利な機能が利用可能となります。

対応頂いている多くのメーカーには「カシオ計算機」も含まれています。

カシオ社は消費税増税に伴い導入される「軽減税率」に対応した電子レジスターの「VX-100-KZ」を発表しました。

vx100

「V-REGI」シリーズの「VX-100」の流れをくむこの機器は「Android OS」機で10.4型のディスプレイにSDカードスロットを備え、高速な感熱プリンターも搭載しています。

据え置き型となりますが、MobiControlとの組み合わせにより、リモート操作が可能になるので、メンテナンスやサポートが容易になります。

また、アプリのサイレントインストールが可能なので、機器操作者の手を煩わすことなくアプリのインストール実行ができます。

サイレントインストールは日時指定もできるので、営業利用していない時間帯にアップデートを実行させること可能に。

増税のタイミングが不透明になっていますが、「V-REGI」ご利用の際は是非とも「MobiControl」も同時にお考え下さい。

以上、宣伝でした。

VPPでアプリの管理を楽に

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iPhone、iPadの企業利用機会が増えると、同時に様々なアプリの利用が増えてきます。

中には有料版アプリの利用を検討し、実際に利用する場面もあるでしょう。

アップルは企業で利用される「有料版アプリ」(有料版だけに限りませんが)について、「VPP」(Apple Volume Purchase Program)を展開しています。

「VPP」を利用することによって、アプリの安価な一括購入を行うと同時に効率的な配布が可能となります。

配布対象としてVPPを利用する場合は「iOS 7」以降の端末が必要になります。

また、配布形態には
・引き換えコード方式
・配布管理方式
の2通りがありますが、より効率的な方法は『配布管理方式』となります。

「配布管理方式」では「iOS 9」以降の端末が必要となりますが、有料版アプリでも柔軟な対応が可能となり、例えば一度配布したアプリの取り消しや再割り当てが可能となります。

実際の利用と配布はアップルのVPPサイトで、一括購入した「管理配布」対象とするアプリの「トークン」を予めダウンロードしておきます(有料版/無料版問わず)。

iOS_VPP_token

MobiControlでは「Appleボリューム購入プログラム」という項目があるので、そこからMobiControlの管理サーバーへ予めダウンロードした「トークン」をアップロードします。

iOS_VPP_27

あとはアップロードが完了した「トークン」(アプリ)をどの端末に配布するか決めるだけです。

対象とする端末はグループとして一括配布でも構いませんし、1台1台選ぶことも可能です。

なお、この「配布管理方式」にした場合、アプリは「無料」でも「有料」でも構いません。

配布方法は「同じ」です。

端末が「監視モード」(Supevision)であれば、App Storeを禁止にしていても「サイレントインストール」が可能です。

端末がMobiControlの管理から外れた(外した)場合には、対象アプリが自動的に削除されます。

「iOS9」以降の端末と「VPP」の組み合わせで、アプリの管理が飛躍的に楽になりました。

効果的なアプリ配布と効率的なアプリ管理を行う場合には、是非MobiControlを利用下さい。

MobiControlでの「VPP」利用については

sales@pol-japan.co.jp

までお問い合わせ下さい。