Nintendo Switch、間もなくの登場

長らく「Nintendo NX」というコードネームで開発が進められてきた任天堂の新ゲーム機ですが、昨年(2016年)の10月20日に「Nintendo Switch」として、その姿が公開されました。

そして、とうとう。

3月3日に発売が予定されています。

前作、「Wii」と「WiiU」の間を埋めるべく登場した「Nintendo Switch」ですが、発表の少し後、「Wii U」はひっそりと幕を閉じました。

WiiU

「Nintendo Switch」は一見「WiiU」の様な筐体ですが、ディスプレイ左右に付いているパッドは取り外し可能です。

そして、別体となったディスプレイはモニターとしても利用できるし、クレードルに挿入してテレビ等に接続することによって、大画面でもゲームが楽しめます。

また、取り外したパッドは合体させて一つのコントローラーとしても利用できるし、分けて利用して独立したコントローラーとしても機能します。

非常に拡張性の高い作りになっていますね。

ゲーム機でハードと同じ様に重要なのが、コンテンツである「ゲーム」そのものです。

「WiiU」は「Wii」に比べて、ゲーム数が少なかったこともあり、この「Nintendo Switch」ではどれだけコンテンツを増やせるでしょうか。

今回の「Nintendo Switch」は専用機ですが、最近ではスマホやタブレットでゲームを行う場合も多くなっています。

端末に搭載されたチップセットの性能も上がり、専用のグラフィックチップも処理が速くなったので、リッチなコンテンツも楽々こなすようなスマホやタブレットが登場しています。

業務でスマホやタブレットを利用する場合、業務に必要のない「機能」や「アプリ」の「制限」が課題になります。

「MobiControl」には「キオスクモード」(ランチャー機能)というものがあり、この機能を利用することで、許可した「機能」や「アプリ」のみを表示。

Launcher_01

簡単に「機能」や「アプリ」の「制限」が可能になります。

「キオスクモード」で展開されるランチャーの実態は「HTML」なので、企業のカラーや業務の内容に合わせて、自由な作り込みが可能です。

このほか、個別機能でも「アプリ制限」(ホワイトリスト/ブラックリスト)やウェブブラウジング制限(標準機能)など、「キオスクモード」以外でも、様々な機能を提供しています。

MobiControlの「気になる機能」に関しては

お問い合わせページ

からお問い合わせ下さい。

iOSのアプリ管理はVPPで

iPhone、iPadの企業利用機会が増えると同時に、様々なアプリの利用が増えてきます。

中には有料版アプリの利用を検討し、実際に利用する場面もあるでしょう。

アップルは企業で利用される「有料版アプリ」(有料版だけに限りませんが)について、「VPP」(Apple Volume Purchase Program)を展開しています。

「VPP」を利用することによって、アプリの安価な一括購入を行うと同時に効率的な配布が可能となります。

配布対象としてVPPを利用する場合は「iOS 7」以降の端末が必要になります。

また、配布形態には
・引き換えコード方式
・配布管理方式
の2通りがありますが、より効率的な方法は『配布管理方式』となります。

「配布管理方式」では「iOS 9」以降の端末が必要となりますが、有料版アプリでも柔軟な対応が可能となり、例えば一度配布したアプリの取り消しや再割り当てが可能となります。

MobiControlでは「Appleボリューム購入プログラム」という項目があり、予めの設定で直ぐにVPPの利用とアプリの配布が可能になります。

VPP
アプリカタログ

MobiControlには「アプリカタログ」というオリジナルなアプリ展開を可能にしています。

この「アプリカタログ」はVPP利用で「App Storeアプリ」や「B2Bアプリ」の端末への展開が簡単に行なえます。

配布対象とする端末はグループ単位に一括配布でも構いませんし、1台1台選ぶことも可能です。

なお、『配布管理方式』にした場合、アプリは「無料」でも「有料」でも構いません。

配布方法は「同じ」です。

端末が「監視モード」(Supevision)であれば、App Storeを禁止にしていても「サイレントインストール」が可能です。

端末がMobiControlの管理から外れた(外した)場合には、対象アプリが自動的に削除されます。

「iOS9」以降の端末と「VPP」の組み合わせで、アプリの管理が飛躍的に楽になりました。

効果的なアプリ配布と効率的なアプリ管理を行う場合には、是非MobiControlを利用下さい。

MobiControlのプロファイル

MobiControlはMDMとして登場してから、アプリ管理機能やコンテンツ管理機能などを拡充し、今では「EMM」(Enterprise Mobility Management)と呼ばれるツールとなっています。

今回は元となっている「MDM」部分に焦点を当ててみたいと思います。

MobiControlが端末向けに適用させるポリシーを「プロファイル」と呼んでいます。

この「プロファイル」はブラウザーからアクセスする管理コンソールでは「プロファイル」という独立したセクションで設定を行います。

マルチOS/マルチプラットフォームに対応しているので、「プロファイル」もそれぞれのOSごとに柔軟な設定が可能となっています。

例えばWindowsデスクトップ(タブレットも含みます)。

Win
Windowsプロファイル

Windows 10では「Windows情報保護」機能として、「ネットワークの保護」やデータを扱えるアプリを限定したり、データの喪失に備えたリカバリ機能も。

iOS
iOSプロファイル

iOS向けでは「Per App VPN」として、特定のアプリのみVPNを通す様に設定したり、「ネットワークの制限」として特定アプリ利用時のネットワーク制限を行ったり、今までApple Configuratorで作成していた構成プロファイルを改めて適用させたり、といった機能も。

Android
Android Plusプロファイル

Android向けでは先日のブログで紹介し「Android for Work」以外にも「Android Plus」という独自の機能を持たせています。

この「Android Plus」では様々な端末メーカーと協業し、エンタープライズで望まれる、また使いやすい機能を提供しています。

「端末機能制限」では「SDカードの禁止」や「USBマスストレージモードの禁止」、「スクリーンキャプチャの禁止」や「NFC機能の禁止」など情報漏えい対策も充実しています。

今まで挙げてきた各OSごとの「プロファイル」は「MobiControl」の極々一部の機能にしか過ぎません。

それ以外の機能や操作性、試用に関するお問い合わせは

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今後も少しずつ、機能紹介を行いたいと思います。

セキュアなウェブブラウジングを

PCに比べるとモバイルでの利用者を脅かす様な脅威は少ないといえます。

ただし、モバイルデバイスの利用者が増えるに従って、PCほどではないにせよ脅威が増しています。

インターネットを利用した攻撃の経路は大きく分けて2つ存在し、1つは「Email」と、もう1つは「Web閲覧(ブラウジング)」です。

Emailでの代表的な脅威は、信頼された相手先を装ったメールの添付ファイルによる被害となり、Web閲覧では不正なサイトへの誘導による被害が挙げられます。

PCの様な使い方が難しいモバイルデバイスでは、脅威の経路としては「Email」よりも「Web閲覧(ブラウジング)」の方が多いです。

不正なサイトへの誘導では、例えば偽のセキュリティ警告を表示させて不正サイトへ誘導の上、マルウェアをインストールさせる手口などがあります。

Android端末では、Google Play Store以外からもアプリがインストールできるため、マルウェアによる脅威には注意しなくてはなりません。

また、iOS端末はApp Storeのみでしかアプリをインストールできず「セキュア」だといわれていますが、アプリインストールに必要なプロビジョニングプロファイルに細工をしてアプリをインストールさせる手口も現れている様です。

そこで、如何にセキュアなブラウジング環境を整えるかが課題となります。

モバイルデバイス向けに対策を取ろうと思うと費用もそれなりに掛かってしまいます。

ところが。

MobiControl」ではセキュアなブラウザが標準で実装されています。

このブラウザは「SOTI surf」といい、Google Play StoreやApp Storeから「無料」でダウンロードできます。

MobiControl利用者は管理コンソールから、この「SOTI surf」向けに設定を固めるだけで、「セキュア」なブラウジング環境をモバイルデバイスに提供します。

SOTI_surf_02

SOTI surf」向けに設定できる項目は多岐にわたり、「プライバシー」としてダウンロード禁止やクッキー、キャッシュの受け入れ禁止など、ブラウザー利用時の制御を行ったり、「フィルタリング」としてホワイトリストやブラックリスト、コンテンツカテゴリーによるフィルタリング機能、拡張されたブックマーク機能など充実した内容が「無料」で提供されています。

MobiControlを利用していれば、セキュリティー対策のために別途ブラウザーを用意する必要がありません。

MobiControlでの『SOTI surf』については

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進化したAndroid for Work

新しい年、2017年を迎えました。

今年も引き続き「MobiControl」とともに、このブログも宜しくお願い致します。

さて、バージョンアップごとに魅力的な機能が追加されているAndroidですが、業務利用を考慮した機能でも様々な付加があります。

その一つが「Android for Work」(AFW)です。

Android OS 「5.0」(Lollipop)から対応したこの機能ですが、デバイスを「個人領域」と「業務領域」と使い分ける、つまり「BYOD」(Bring Your Own Device)を想定した機能です。

この機能はSamsung社のセキュリティ機能「KNOX」を取り込むことによって可能となりました。

当初はAndroid for Workに対応している機種が少なく、あまり使い勝手のいいものではありませんでした。

今では様々なメーカーデバイスが対応しています。

Android for Workでは2通りの管理体系があります。

その一つが「管理されたプロファイル」(Managed Profile)。

かつて、「Profile Owner Mode」と言われていました。

このモードでは、デバイス内を「個人用」「業務用」と分けて、「業務用」のみの管理が可能となるので、「BYOD」に適した管理になります。

もう一つが「管理されたデバイス」(Managed Device)。

かつては「Device Owner Mode」といわれていました。

このモードはデバイスの全ての領域を業務利用とし、企業の厳格な管理を可能としています。

今までのAndroidデバイスのMDM機能は十分なものではありませんでしたが、「Android for Work」により、企業が望む管理が可能となりました。

もちろん、「MobiControl」はいち早くから、この「Android for Work」に対応しており、「管理されたプロファイル」(Managed Profile)や「管理されたデバイス」(Managed Device)の使い分けで柔軟な管理が実現されます。

Android for Workデバイス向けのMobiControl機能の魅力的な機能のキーワードを1つ上げると、「リモート」です。

afw_remote

Android for Workデバイス向けに「リモート」が実現されている「MobiControl」。

MobiControlでの『Android for Work』については

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iOSを強力に管理

2007年のiPhoneの登場と共に、iOS(iPhone OS)もアップデートが重ねられてきました。

iOS自体の作りがセキュアだったため、Android端末に比べ企業での利用が進んでいます。

ただし、企業が望むような端末管理や制限がなかなか出来ない部分もあり、MDMでの利用もロックやWipeといったごく当たり前の機能のみが多かった様です。

しかし、iOSのアップデートが進むにつれ、利用可能となるMDM APIsも多様になってきました。

今では、かなりの制限もできる様になり、企業利用でも十分な対応が可能となっています。

そんな機能の一つに「アプリ制限」があります(要監視モード)。

今までのMobiControlではごく限られたアプリのみの利用制限に留まっていましたが、「iOS 10」になり大幅なアプリ制限機能を提供出来ました。

この機能を利用すれば、「端末管理者が許可したアプリのみを利用させる」ことが可能になります。

また、VPP(Volume Purchase Program)のデバイスベースの配布にも対応しているので、アプリの利用制限とアプリの自由な配布が同時に可能となります。

つまり、アプリ利用制限中でも、アプリのサイレントインストールが可能です!

「MobiControl」ではリリースされた「iOS 10.1」と「iPhone 7」「iPhone 7 Plus」にも対応し、『余計なアプリを利用させたくない』という要望にも応えられる機能を持っています。

MobiControlでの『アプリの利用制限』については

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決済手段が拡がる

とうとう「Apple Pay」が日本でも始まりました。

applepay

Android端末では「おサイフケータイ」として認知されてきた端末での決済手段ですが、満を持して10月25日にAppleが投入してきました。

iPhoneでは従来からNFC(近接無線通信技術)のチップを搭載し、日本国外では早くから「Apple Pay」が実現していました。

日本で利用されている「おサイフケータイ」は「FeliCa」(という日本独自の技術)によるタッチ決済です。

つまり、NFCチップは載っているけど、FeliCaに対応していなかったので、日本ではiPhoneで「おサイフケータイ」の利用が出来なかった状況でした。

ところが、新しく発売されたiPhone 7/iPhone 7 Plusでは日本向けに「FeliCa」対応端末を登場させました。

日本以外では省かれている機能なので、日本市場を重要視している姿勢がうかがえます。

早速始まった「Apple Pay」ですが、「iPhone 7」「iPhone 7 Plus」「Apple Watch Series 2」で「Suica」「iD」「QUICPay」として利用可能になります。

「iD」と「QUICPay」を利用するにはこれらに対応しているクレジットカードを「Wallet」に登録する必要があります。

電車の乗降時や店舗での支払いは「iPhone 7」「iPhone 7 Plus」「Apple Watch Series 2」のみの対応となりますが、アプリ内の支払いやウェブ上の決済では「iPhone 6」以降のiPhoneやiPhone 5以降とペアリングしたApple Watchで「Apple Pay」が利用できます。

ただ、「Apple Pay」の利便性は「タッチ決済」にあるかと思いますので、タッチ決済に拘る場合は「iPhone 7」「iPhone 7 Plus」または「Apple Watch Series 2」を購入することになります。

「Suica」を利用する場合、おサイフケータイからの乗り換えでは「元に戻せない」とのこと、また取り込んだSuicaは利用不可になること、クレジットカード決済が条件となるサービス(モバイルSuica特急券/Suicaグリーン券/Suica定期券の購入)は利用できないので注意が必要です。

今後、利用できるクレジットカードやサービスが増るかと思いますが、今までフリップカバーにカードを忍ばせて利用していた場合には朗報です。

ところで、業務でiPhoneを利用している場合、運用面から端末機能を制限したい場合が多くあります。

MobiControl」ではリリースされた「iOS 10.1」と「iPhone 7」「iPhone 7 Plus」にも対応し、『Apple Payを利用させたくない』という要望にも応えられる機能を持っています。

MobiControlでの『ApplePayの制限』については

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地味に続いています

かつては「モバイル」分野で日本メーカーが跋扈していた時期もありました。

やがて、海外メーカーが台頭してくると、一気にシェアを奪われてしまい、モバイル分野からの撤退、または大幅に事業縮小する日本メーカーが多く出てきました。

残念ながら、「パナソニック」「東芝」「NEC」「三菱」「日立」「三洋」が撤退してしまいました(「パナソニック」はインドで端末を発売していますが)。

現在の国内市場での日本メーカーは「ソニー」「シャープ」「富士通」「京セラ」「カシオ」が端末を出しています。

「ソニー」「シャープ」「富士通」は大手キャリアから端末が出ているので、目にすることが多いかと思います。

「京セラ」は現在、海外で活躍している様です。

特に、強靭なボディを持った端末が受けている様で、逆輸入的な感じで日本でも展開され始めています。

PHSがある程度盛り上がっていた時は携帯電話に対抗できる様な機能を持った端末を出して、「京ぽん」との愛称で親しまれたこともありました。

地道に続いていたんですね。

ソフトバンクは2016年春モデルの一つとして、京セラ製のAndroidスマートフォン「DIGNO F」を発売しています。

Digno_F

アメリカ国防総省の規格(MIL規格)に準拠した耐衝撃性に加え、防水、防塵と頑丈に作られています。

中身としては5インチ(1280pix × 720pix)ディスプレイにAndroid 6.0(Marshmallow)、1.2GHzのクアッドコアのチップセット、2GBRAMと8GBのストレージを有します。

メインカメラが800万画素でフロントカメラが200万画素と全体的なスペックでは「中位機」な感じです。

今後の展開についても意欲的な様で、「MWC2016」(Mobile World Congress 2016)では太陽光で発電するスマホを発表しました。

この場では実用化にめどが付いたとして2017年頃に商品化を目指すと発表しています。

派手な感じはありませんが、地道な開発でこれからも楽しみです。

MobiControlはAndroid端末向けに豊富な管理機能を提供する「Android Plus」という技術を展開していますが、「京セラ製」端末も「Android Plus」として各種機能制限やアプリのサイレントインストール、リモートコントロールなど様々な機能により、端末の管理・運用が効率的に可能となっています。

軽減税率にも対応

MobicontrolはマルチOS/マルチプラットフォーム対応なので、様々な端末/機器を効率的に運用/管理ができます。

特にAndroid端末では端末メーカーとの共同開発で機能を付加させているので、非常に便利な機能が利用可能となります。

対応頂いている多くのメーカーには「カシオ計算機」も含まれています。

カシオ社は消費税増税に伴い導入される「軽減税率」に対応した電子レジスターの「VX-100-KZ」を発表しました。

vx100

「V-REGI」シリーズの「VX-100」の流れをくむこの機器は「Android OS」機で10.4型のディスプレイにSDカードスロットを備え、高速な感熱プリンターも搭載しています。

据え置き型となりますが、MobiControlとの組み合わせにより、リモート操作が可能になるので、メンテナンスやサポートが容易になります。

また、アプリのサイレントインストールが可能なので、機器操作者の手を煩わすことなくアプリのインストール実行ができます。

サイレントインストールは日時指定もできるので、営業利用していない時間帯にアップデートを実行させること可能に。

増税のタイミングが不透明になっていますが、「V-REGI」ご利用の際は是非とも「MobiControl」も同時にお考え下さい。

以上、宣伝でした。

1年間ありがとうございました

本日、2015年12月28日は弊社(ペネトレイト・オブ・リミット株式会社)の本年最終営業日となります。

本年はこのブログに153本の記事を掲載しました。

気になった記事はありましたでしょうか。

「モバイル」を軸に、執筆者が気になっているトピックを掲載していますが、「モバイル」を取り巻く環境も日々変化していて、新しいモバイルOSが生まれたかと思うと、開発が中止となったり・・・。

「モバイル」から「ウェアラブル」へのシフトがあったり・・・。

Android、iOSのアップデートも多い年でした。

目まぐるしかった様な気がします。

2015年、どんな年でしたでしょうか(個人的にはWindows 10 Mobileのアップデートが未だに来ないのが気掛かりですが・・・)。

そして2016年、どんな年にしますか(個人的にはWindows 10 Mobileのアップデートが年明け早々に来てほしいですが・・・)。

来年は1月4日からの営業となります。

新たな年に、より「気になる」記事が出来上がればと思っています。

今年一年間、本当にありがとうございました。

来年も引き続き、「MobiControl」とこのブログを宜しくお願い致します。