人工知能の躍進

「遊べる本屋」のヴィレッジヴァンガードの渋谷本店に人工知能(AI)を持った店員が7月中旬に登場するそうです。

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当初は対話機能こそ実装されないものの、ゆくゆくは自然言語処理機能を搭載し、来店客が話しかける言葉を理解して返事をしたり、探している本のコーナーを教えたりできるようになるようです。

人工知能の歴史は古く、1950年代後半から1960年代の第1次人工知能ブーム、1980年代の第2次人工知能ブームそして2000年代から続いている第3次人工知能ブームがあります。特に現在では ビックデータを扱えるようになったことやそのデータを元にディープラーニングを行うことが可能となっています。

人工知能の進歩は目覚しく、日本の労働人口の47%がコンピューター技術に代替されると言われています。

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例えばレジ自体をなくすと言われるamazon goやハウステンボスのホテルで実用化されている受付業務などで幅広い分野で活躍しています。

2017年5月に人工知能アルファー碁が世界トップ棋士に3連勝を 納め引退を表明したことも記憶に新しいかと思います。

私がコンピュータとしての人工知能を意識したのは「A.I.」を映画館で見たときでしたが、いずれは同じような思考をする人工知能が現実になるのかもしれませんね。

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業務端末の変化②

先月の記事「業務用端末の変化」にて、ハンディターミナル(業務用端末)における市場の変化についてお話しました。

MobiControlは、モバイル端末のインフラを担う部分ですので、POLでは何よりも先に、市場の状況をいち早くキャッチしております。

このブログを読まれている中にも、現在ご利用されているハンディターミナルのリプレイスとして、機種選定に頭を抱えられている方も多くいらっしゃるのではないでしょうか?

その悩みの1つとして、「Windows OS 以外の端末で何ができるのか・・・」ではないでしょうか。

時代の流れに合わせてiOSやAndroidを採用したいが、Windowsと比べて何がメリットなのかイマイチわからない。

勿論Windows OS は、”枯れたOS”なので安心の度合いも高く、古くから慣れ親しんだUIであるため、新に覚えることもなくスムーズに利用が可能です。

その慣れ親しんだOSを一新する最大のメリットは、”モバイル活用の拡張性”にあります。

今までは、特定の業務に対して専用機を用意し、用途を限定して利用していた企業様が大半かと思います。

ただ、企業によってはコミュニケーションツールとしてスマホを導入していたり、モバイル活用の幅は広がっています。

連絡はスマホで行い、棚卸や検品などはハンディターミナルという時代から、「ハンディターミナルで連絡を取り合い、棚卸の時には専用アプリを起動して業務を行う」に2in1ないし3in1、アプリを追加することで更なる拡張が見込めることでしょう。

老若男女問わず、プライベートでスマホを活用するようになったからこそ、活用の幅は広がり続けるかと思います。

専用機と違い端末のスペックも格段に向上しているため、長期的に利用する次期ハンディターミナルの候補としてご検討してみてはいかがでしょうか?

iOS、Androidを採用することで、このほかにも様々なメリットがあるかと思います。自社のIT活用に新たな一歩を踏み出せること間違いないでしょう!

テクノ失業が日本にも…

先日GoogleのAIアシスタントを搭載した新しいチャットアプリの記事を書きましたが、今回はAIが発達することによって私たちの仕事がなくなるというお話。

 
AIやロボットの開発が進められるにつれて、人間の仕事が奪われる「テクノ失業」という言葉が盛んに使われるようになりました。

 
すでに5月25日には、台湾の鴻海(ホンハイ)精密工業が6万人の工場作業員の仕事をロボットに置き換えるため、解雇すると発表しています。

2015年3月にも同様の理由で約4万人の従業員の解雇を行っているので、合計10万人の削減ということになります。

アメリカでも銀行の窓口業務がネットバンキングに取って代わったため、2001年から2009年の間に約70万人の雇用が削減されていますし、日本のハウステンボスの「変なホテル」では、フロントもポーターもクロークも全てロボットが業務を行っています。

野村総研の試算では、国内の601の職業のうち、49%が10~20年以内にAIやロボットに置き換えることが可能になるとも言われるほど、危機的な状況です。

 
たしかに病院での医療費の精算やスーパーの会計は、すでに自動会計やセルフレジに置き換わっていますね。

国際大学GLOCOM客員研究員の林雅之氏によると、「最初から人間の代わりに知能や自己学習機能を備えたマシンを導入するところが増えていくでしょう。」ということなので、日本でもますます「テクノ失業」が現実的になってきそうですね。

本当はどっち?

今年の冬は暖冬の様で、スキーシーズンを目の前に開業を足踏みしているスキー場が多いとのことです。

札幌市でも、11月に62年振りの大雪となった後、例年であれば市内に雪が積もっているところ、今年は12月に「溶ける」という初めてのことが起こった様です。

このところ、毎年「異常気象」なんて言葉が聞こえている様な気もします。

先ごろ、第21回国連気候変動枠組み条約締約国会議(COP21)がフランス/パリで開催されていました。

この会合は「地球温暖化」防止のため、各国が排出する「温室効果ガス」(主に二酸化炭素)の削減を取り決め、一定間隔での削減量増加の見直しを行うことによって、気温上昇を「産業革命前」の「1.5℃」未満に抑えよう、との趣旨になっています。

かつて、京都で会合が開かれ、「京都議定書」が策定されましたが、まとまりがなく「有耶無耶」となっていました。

先進国と新興国、各国(地域)などの思惑により、なかなか実行力のある取り決めが決まらない様です。

「温室効果」はすなわち、「気温上昇」を意味します。

地球の極地には「氷」が存在します。

気温上昇はこの氷を溶かすことになり、溶けた氷が海面上昇を引き起こし、海抜の殆ど無い島は水没する可能性も出てきます。

南太平洋のほぼ赤道直下に位置する「キリバス」や「ツバル」といった島国は温暖化による海面上昇だけではないとはいえ、水没の危機に瀕するとみられています。

「水の都」として名高い「ベニス」(ベネチア)も大潮にともなう水没(アクア・アルタ)の回数が増えているとのこと(これも地盤沈下などの影響もあるとのこと)。

氷が溶けて海面上昇していますか。

カリフォルニア大学アーバイン校(UCI)地球システム科学部のジェレミー・ムジノさんによると、グリーンランド北東部の巨大な氷河が「急速な崩壊」をしめしており、「50cm」の海面上昇を引き起こす可能性があるとの研究結果を出しています。

ネタ元の記事では融解の原因が「温暖化」によるとは書いていません(原因が書いていません)が、「温暖化による融解」なのかなぁ、と。

ところが、南極大陸では寧ろ「氷が増えている」という結果もある様です。

アメリカ航空宇宙局(NASA)の気象学者チームによる研究成果によると、南極の氷は毎年「1000億トン」ずつ増えていると発表しています。

この増加は南極の内陸で起きていることであり、南極の氷床が崩壊し、融解すれば海面上昇を招く、との見方もある様です。

地球の氷は「減ってる?」、「増えてる?」・・・どっちでしょうか。

足らなくなる?

現在のスマホ/タブレットでの通信は1979年に民間用としてスタートした「自動車電話」が始まりです。

日本電信電話公社(電電公社-現NTT)がサービスをしていました。

自動車電話の電話番号は「030」から始まる10桁でしたが、加入者番号部分は5桁だったので、10万台分の利用枠でした(実際にはその8割程度が限度だったかと)。

後に「040」から始まる10桁の番号が追加されました(その内2桁は地域指定番号なので、加入者番号部分は相変わらず5桁でした)。

加入者が増えたため、地域指定番号をやめ、加入者番号を7桁にしました。

1985年に携帯電話(といっても肩掛け式でしたが)が登場すると爆発的に加入者が増え、「080/090」を追加し、加入者番号も先頭を含め、10桁になりました。

1999年には「080」(PHSは070)を先頭とする11桁の加入者番号となり、現在の桁数になります。

その後、携帯電話の増加とともに、スマホ/タブレットなどによるデータ通信も増え、番号が足りなくなってきたので「090」を追加しましたが、更に「070」もPHS以外に開放しています。

2015年3月末時点で契約数は約1億5千万件となっています。

このままの状況だと、PHS以外に開放された「070」も数年で枯渇すると考えられ、総務省は新たに「060」の番号追加を考えている様です(「080/090」は枯渇)。

2014年辺りから「MVNO」の参入も多くなり、増々「モバイル」利用による電話番号消費が続くことを考えるとなるほど感があります。

「060」の後に「020」も控えている様です。

ところで、「枯渇」といえば、インターネット世界の番号も大変なことになっています。

現在の「IPv4」は2の8乗の4乗分の空間(約43億)を持っていますが、足りなくなって来ています。

アメリカでは残り「340万個」となり、数ヶ月内に枯渇する可能性が高いとのこと。

大変なことになっていますが、インターネットの世界では次の規格(?)として「IPv6」が控えています。

「IPv6」では2の16乗の8乗分の空間(約340澗)を持っているので、全ての原子に番号を割り当てても足りるそうです。

何といっても「340の後に0が36個」続く数字なので膨大です。

先日の記事でも「凄い数字」を出しましたが、更にびっくりする数でした。

今では快適にインターネットを利用している(モバイルでの利用も含め)ので、色々な「枯渇」は心配です。

因みに「MobiControl」の管理コンソールはブラウザベーズなので、管理サーバーへのアドレスを入力することにより、快適な端末管理が可能となります。

なお、「MobiControl」の利用には「5494」「5495」のポート利用が必須です。

ガートナーの10大予測

先日、米調査会社のガートナーは米国フロリダ州オーランドで開催された「ガートナーシンポジウム/ITxpo2014」に向けてIT部門とITユーザーのための、2015年以降の予測を発表しました。

モバイルを含めたスマートデバイスの発達やビジネス環境の変化が図られる結果、人間と機械との協力関係と成長を考慮し、下記を10大予測として発表しています。

I.2016年年末までに、オンラインショッピングに於いてモバイルデジタルアシスタントが20億ドル以上の販売処理を行う。

⇒「モバイル・デジタル・アシスタント」をイメージすると「Siri」や「OK, Google」と思ってしまいますが、「いついつまでに、なになにが欲しい」とつぶやくとMDA(Mobile Digital Assistant)が自動処理(オンラインショッピング)を行ってくれるのでしょうか。
MDA(Mobile Digital Assistant)と呼称していますが、かつて互換端末も含め爆発的な人気となっていたモバイル端末に「Palm」という端末があって、その頃はPDA(Personal Digital Assistant)と呼ばれていました。

II.2017年までに、新たなコンピュータアルゴリズムが発案され、重要で破壊的なデジタルビジネスが始められる。

⇒「a significant disruptive digital business」とありますが、何を指すのか気になるところです。

III.2017年までに、米国でのデジタルコマースが拡大し、その収入の50%はモバイルによってもたらされる。

⇒モバイルデバイスのスクリーンサイズが年を追うごとに大きくなっていっていることを考えると、大きな画面でのショッピングは楽になり、一層の「モバイルデバイスを利用したネットショッピング」が増加するのは想像できます。

IV.2017年までに、成功しているデジタルビジネスモデルの70%に、顧客の要望の変化に合わせ、そのビジネスモデルのプロセスを変化させている。

⇒「supermaneuverable」がキーになりそうですが、時代の流れや情報が氾濫している現在でも、ビジネスモデルやそのプロセスを顧客要望の変化に素早く対応しないと難しい場面がある、と考えると必然になりそうです。

V.2017年までに、コンシューマ製品への投資の50%は顧客経験へのイノベーションのために振り分けられる。

⇒高い「brand loyalty」を保ちつつ、如何に「commoditization」に導くかに対しての投資になるでしょうか。

VI.2017年までに、耐久消費材を販売するeコマースの業種のうち、20%程度は個人向けの商品提供に3Dプリンターを使う。

⇒何処かの国の大統領がこれからは「3Dプリンターだ」と言っていた様な気がしますが、パーソナライズされた製品供給には3Dプリンターがかなり活躍するかもしれません。
非常に可能性を秘めた技術に成長しそうです。

VII.2018年までに、デジタルビジネスに於いて現在より5倍のキーとなるデジタルビジネスが登場するが、今のビジネスプロセスに比べて必要な労働者は半分となる。

⇒ソーシャルメディアとモバイル・テクノロジーの大いなる発展が自動化とロボットの導入を推し進め、「人手」の必要性が薄れていくことを示唆しています。

VIII.2018年までに、企業活動に於ける総保有コスト(TCO,Total Cost of Ownership)はスマートマシンや産業化されたサービスにより、30%程度削減される。

⇒『「人手」の必要性が薄らぐが、なくなりはしない。ただ、コンピュータやマシンの置き換わりによって効率化がより一層進み、TCOが削減される』としています。

IX.2020年までに、ワイヤレスのヘルスモニタリング技術の拡大により、先進国の平均余命が半年延びる。

⇒ウェアラブルなモニターにより常に監視可能な状態となり、収集されたデータはクラウドに蓄積され、ホームドクターの利用も進んで健康維持に役立てられるとの事です。

X.2020年までに、屋内位置測位システム(IPS -Internal Positioning System)とターゲッティングメッセージの組み合わせの活用により、リテールビジネスの売上が5%増加する。

⇒今では、ウェブの世界でのターゲット広告が定着していますが、この仕組みが街中に浸透し行く先々や滞在場所でパーソナライズされた広告が展開される様です。近未来を描いた映画の様に。
モバイル端末を持った個人が、その位置により引き出された個人情報(プロファイル)を基に常にマーケティングターゲットになりうる、モバイルパーソナライゼーションもかなり進むと考えられます。
ところで、一頃賑わせた「IPS」ですが、ここでの「IPS」は室内での端末位置(と紐付いた人の位置)を把握する仕組みが合わさることにより、実現します。

以上、予測の年代に実現されているでしょうか。